遊園地における死亡事故の要因と防止策: 富士急ハイランド事故の教訓

1980年代にピークを迎えた生駒山上遊園地は、USJオープン後に来場者が激減し閉園の危機に陥りました。

しかし、2005年からファミリー向けにターゲットを変更し、絶叫系遊具を廃止して10万株の花を植栽したことで黒字経営を達成しました。

今回事故が発生した有料ゾーンの滑り台は、三世代に楽しんでもらうための企画の一環としてオープンしたものでした。

富士急ハイランドでは、8か月で4件の骨折を含む14件の負傷事故が発生。

テーマパークコンサルタントの清水群氏は、この数字は過去に前例がなく、異常だと指摘。

デートや友人同士、子連れで訪れる機会の多い遊園地やテーマパークの安全性に対する懸念が高まっている。

一連の事故を受けて、同社は第三者委員会を設置して調査を実施。

その結果、G負荷は日常的な値を超えるものの、ヘッドレストやハーネスが効果的に作用するため、人体の安全範囲を超えることはないとしている。

しかし、清水氏は事故と「ド・ドドンパ」の因果関係について疑問を呈している。

遊園地での事故は、安全バーの下げ忘れにより、遠心力によって乗客が振り落とされるケースが多い。

この事故をきっかけに、遊園地では安全バーの目視確認に加え、手動での確認がマニュアルに追加された。

また、安全意識を高めるために危険予知トレーニングや安全確認の共有が行われるようになった。

しかし、東京ドームシティの事故では安全バーが下がっていなくてもジェットコースターを走らせることができたという物的要因もあった。

そのため、近年建設されるジェットコースターには、安全バーが下がっていなければ発車ボタンを押してもコースターが動かないなどの機械的改良が施されている。

さらに、ホームドア装置の設置など、子供の飛び出し防止対策も進んでいる。

ヒューマンエラーは避けられないが、スタッフ同士の注意喚起や補完、利用者側の注意書きや身長制限バーの確認が安全対策に不可欠である。