パチンコ店閉店の理由とは！！なぜ続々と閉店するのか

最近、パチンコ店の閉店ラッシュが相次いでおり、その理由について詳しく解説していきます。

パチンコ業界は年々利用者数が減り続けており、2021年だけでも全国で約600軒超の店舗が閉店し、2022年1月の1ヵ月間で124軒の店舗が閉店しています。

新型コロナの影響が大きな要因であり、休業を余儀なくされたことで客離れが進み、再開してからも元のように客足が戻らなかった店舗が多いとされています。

特に高齢者の方々は、コロナの脅威にさらされる形となったことでパチンコ店にとっては欠かせない存在だったはずです。

新型コロナウィルス感染拡大前の2020年1月末の全日遊連加盟ホールの営業店舗数は8802店舗でしたが、2022年1月末時点で7544店舗となり、2年で1258店舗が減少した。

パチンコ店の閉店が増え続け、パチンコメーカーの倒産も懸念されている。

パチンコ雑誌の廃刊も相次いでいる。

ギャンブル性の低下により、パチンコファンが減少しており、これがパチンコ店の数が半減している主な理由である。

2020年に新型コロナウィルスの感染拡大があり、それによってパチンコ店の閉店や廃業が相次いだ。

また、老舗パチンコメーカーも相次いで倒産し、その中にはマルホン工業、奥村遊機、高尾などが含まれている。

奥村遊技は自己破産で会社をたたみましたが、マルホン工業は設備関係の業界関連企業がスポンサーとなっていまでも定期的に新機種をリリースしています。

高尾は、マルホン工業のようにスポンサーを見つけて活動することを目指しています。

2022年2月8日、新型コロナと旧規則機撤去の影響で多くのパチンコ屋が閉店に追い込まれ、全国のパチンコ店は9000店舗を割り、2022年には8000店舗を切るのではとも言われている。

大手も中小も関係なく、パチンコ屋の閉店ラッシュが起こっており、特に設置台数『100～300台』の中小店舗の閉店が目立っている。

新型コロナの影響やパチスロ新基準機の不人気が中小ホールの閉店に影響を与えており、2022年以降は生き残るか閉店するかの時代に突入すると予想される。

生き残るパチンコ屋は自社所有のホールや資金力のある大手ホールであり、大手ホールばかりの世の中にならないことが望まれている。

地方のパチンコ屋が閉店ラッシュになる可能性があり、客はその影響を受けることが予想される。

地元のホールが閉店することに対する不満や応援したい気持ちもあるが、客がホールのためにできることは限られており、自己防衛が必要である。

閉店前の前兆や予兆を察知し、貯玉している場合は交換するなどの対策が必要である。

閉店告知が行われない場合もあるため、注意が必要である。

パチンコ店舗の経営において、築7～8年ぐらいで設備投資の「元が取れた」となり、減価償却が終わると店舗の持ち堪えが可能となる。

古い店舗は減価償却が終わっているため、潰れずに持ち堪えているが、新しい店舗でガラガラなパチンコ屋は終わっている。

築10年を過ぎて15年ぐらいになると、店内の設備のあらゆる所が老朽化してきて修繕費が必要になる。

この記事は、老朽化した設備にお金をかけてお客を集客すべきなのに、潰れそうなパチンコ屋は後手後手に回ってしまう状況を描いています。

エアコンやトイレの臭いなどの最低限の設備ですら直せない状況で、お客を失い売上が減少し、経費を使えばその部分が確実に釘や設定に跳ね返るため、経費を抑えることが極めて重要であると述べています。

また、築15年～20年ぐらいの店舗が借地で経費が圧迫され、潰れて閉店終了した事例も紹介されています。